長期優良住宅

長期優良住宅とは
新築時の建物プランにおいて長期的に良い状態を保つことができるものであり、且つ新築後の維持管理・メンテナンスのし易さも考慮されたものであることです。具体的には、構造躯体の劣化対策、需要性、維持管理・更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネルギー性で一定の性能を求められており、また居住環境や住戸面積も条件となっております。
「長期優良住宅」に必要な条件
● 劣化対策(劣化対策等級3以上)
劣化対策は、「数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること」となっており、構造躯体が100 年程度の期間、使用できることとされています。木造であれば、床下や小屋裏の点検口を設置することと床下の高さを点検するのに十分な高さとすることとされております。点検口を設置するのは本来であれば当然のことでもあり、それほど難しい基準ではありません。
● 耐震性(性能評価の耐震等級2以上)
極めて稀に発生する大規模な地震があっても、建物の損傷を抑えることで継続利用のために必要な改修工事を容易にすることを考慮したものとされます。建築基準法で想定する1.25 倍の地震でも倒壊しないこと。
● 維持管理・更新の容易性(住宅性能表示制度の維持管理対策等級3)
内装の設備について、維持管理のしやすさを考慮したプランとする。構造躯体は長持ちするものの、内装や設備の需要性はそれほどではありません。よって、構造躯体だけが長持ちしていても、長期にわたり良好な状態で使用することはできません。そこで、内装や設備については、清掃や点検、補修、取替えをできるだけ容易に行えるようにすることが求められています。
● バリアフリー性
高齢者等が使用しやすいように、廊下の巾や階段の巾・勾配などを考慮すること。廊下などの巾とバリアフリー性の関係は車いすの使用をイメージしてください。
● 省エネルギー性(性能評価の省エネルギー対策等級4)
断熱性能などの省エネルギー性が確保されていること。
● 居住環境
良好な景観の形成やその地域の居住環境の維持や向上に配慮されたものであること。
● 住戸面積
良好な居住水準のために必要な規模を有すること。(戸建で住宅であれば75m2以上)
● 維持保全計画
将来に、構造耐力上の主要な部分や雨水の侵入を防止する部分、給排水設備について定期的な点検や時期や内容(補修の計画)を策定しておかなければなりません。また、少なくても10年ごとに点検を行う必要もあります。